トークス企業情報

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トップメッセージ

確かな情報をお届けする=トークス

溢れんばかりの情報の中で毎日を生きている情報化社会。そういわれた時代はまだ救いがあった。
必要か不要か選別するのが困難だといわれていた。今はその情報の中にフェイクニュースが混在している。
何が事実か、真実か。見分けるのは至難である。その際、何を重視するか、「信頼」ではないでしょうか。

平成元年創業。

トークスは2023年12月で35周年を迎えました。
長い年月、事業を展開し経営を続けてくることができたのは、クライアントとの間に固い信頼関係を築いてくることができたからです。いただいた情報をただ単に「伝える」だけでなく、「伝わる」ように工夫・努力しメディアに「確かな情報」をお届けしてきたからです。
毎日積み重ねた情報収集に基づきメディアのニーズに応える情報を企画し、ときには加工を加え着実に届けてきたからこそメディアからも支持と信頼を得られたものと思います。

トークスの考えはお客様第一
(クライアント・ファースト)です。

そのためにも、多くの人々に多大な影響力を及ぼすメディアは大切なパートナーです。そして社員。
お客様の期待に応えるべく、お客様とメディアとの信頼関係を日々構築すべく奮闘努力を続けています。

クライアント、メディア、
社員のトライアングルに支えられて35年。

不安定、不確実で何かと不安にさらされがちな社会でトークスは今後も確かな情報をお届けして参ります。

社名の由来

情報産業で大事なものは何といっても人と人との信頼関係です。ローマは一日にして成らず、のことわざ通り信頼はそう簡単には築けません。日々のたゆまぬ努力と情熱、また直接会話を重ねることで徐々に培われてゆくものです。まずは会話、TALKが必要と考え、パブリック・リレーションズ全般に関わるTotal Communications Systemの頭文字からTALKにかけてTOCS=トークスとしました。

創業者略歴

大学卒業後、神奈川新聞社編集局に入社。社会部、政経部など7年在籍。その後、PR会社で12年。その時のメディア出身の上司が経営する編集プロダクションに居候同然で潜り込みトークスを設立。
前身のPR会社時代、無任所団体だった日本PR協会の社団法人化を推進する組織のトップを務めたのが幸いし、多方面から引き合いがあり、初年度から順調にスタート。創業以来、無借金経営を続けている。

\創業者のつぶやき/

生来、指図されるのが嫌いで自分が嫌いなことは人にも押しつけずをモットーにしているのでトークスはノルマ無し。これがトークスの自由な社風と安定経営の基盤だと常にプラス思考。でも先行き不確かな時代、このままじゃいけないなと、こう見えて?!実は考えております。

TOCSの歩み

1989年

トークスは平成1年(1989年) 12月22日の大安吉日に会社を設立しました。
11222と自分が覚え易かったからです。設立パーティーは平成2年2月1日、日本外国特派員協会で開催しました。222といかなかったのは曜日の関係です。この日は大雪で昼間に帰宅する人が多くいました。
が、参加者は見込み通りでした。初めから運には恵まれていました。

1990~2000年

大手電機メーカー、自治体(県)のPR誌、大手製薬会社、欧州の地方自治体 広報事務局などの案件が舞い込む。
10名前後の社員がディレクター・コーディネーターとして外部ライターやデザイナーと協力して業務を遂行していました。

2000~2010年

世紀が変わると共にクライアント状況も一変。複数の大手製薬会社、テクノロジー関連企業、大手化学・鉄鋼メーカーなどが新たにクライアントに。それぞれの分野に精通した社員で30名近くにまで増え担当分野別チームに編成されました。

2010〜2020年

リーマンショックを機に外資系企業クライアントが激減する一方、北米の州や欧州開発庁、政府関連組織、国内の自治体など公共事業体で、グローバル案件も増えた時代でした。バイリンガルの社員も多く20名前後で次のテーマを模索している時代でした。

2020~現在

2020年、コロナ禍で会社はテレワークに。特にヘルスケア部門は、全てのセミナー、イベントが中止を余儀なくされ、半年間ほぼ休止状態に陥り、創業以来、数度しかなかった営業赤字が、同年は大幅赤字に転落。この状況を受け、コロナ禍でも引き合いが増えていたテクノロジー領域に大きく舵を切り、IT・テクノロジー部門を増強。他部門もコロナ禍の収束とともに、長年培ってきたクライアントとの信頼関係をベースに徐々に業績回復し、21〜23年の3年間は大幅黒字となり、元の安定経営に戻りました。

会社概要

株式会社トークスは、英社名
Total Communications System Inc.
を略して“TOCS”とし、
コミュニケーションの原点である“talk”から
『トークス』と称しています。

社名

株式会社トークス
Total Communications System Inc.

設立

1989(平成元)年12月22日

資本金

2,000万円

代表者

代表取締役社長 辻田 邦彦

従業員数

20名

所在地

〒102-0074 東京都 千代田区 九段南4-8-8 日本YWCA会館5F
TEL 03-3261-7715(代表)  FAX:03-3261-7174

所属団体

公益社団法人 日本パブリック・リレーションズ協会(PRSJ)
一般財団法人 経済広報センター
公益社団法人 日本外国特派員協会(FCCJ)
日本広報学会
NPO法人 日本医学ジャーナリスト協会

事業概要

メディア・リレーションズを中心とした広報・PR活動のサポート、代行、コンサルティングサービスの提供

サステナビリティへの取組

私たちは下記の行動指針を定め、
持続可能な環境への配慮、
社会に貢献する企業市民としての行動、
遵法精神と倫理に基づいたコーポレートガバナンスに
取り組んでいます。

株式会社トークス サステナビリティ行動指針

1. サステナブルな自然環境を維持し脱炭素社会を実現するため、温室効果ガスの排出量削減に努めます。

2. 社外からの購買にあたり、環境に配慮した製品・サービスを優先します。

3. クライアントへの提案に際して、環境への配慮を盛り込みます。

4. 「クライアント・ファースト」の理念に基づき、お客さま、メディア、社会との信頼関係を構築します。

5. 多様性を尊重し、ステークホルダーとのコミュニケーションを誠実かつ公平に行います。

6. 従業員に対し、健康への配慮、安全で快適な職場環境、公正・適切な評価を行います。

7. 第三者による定期的な監査により、法規と社会通念に基づいた経営を担保します。

8. 個人情報保護のマネジメントシステムを構築し、厳格な管理を図ります。

9. 情報セキュリティを考慮し、適切なIT環境の構築に勤めます。

10. 本指針を具現化するために社長直属のワーキンググループを設け、年間計画の策定、施策の推進、効果の検証およびさらなる改善を図ります。

(2024年1月策定)

アクセス

所在地

〒102-0074 東京都千代田区九段南4-8-8 日本YWCA会館5F

TEL

03-3261-7715

FAX

03-3261-7174

最寄駅

JR総武線、有楽町線、南北線、都営新宿線の「市ヶ谷駅」2番出口から、徒歩約5分

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